弱視児のために「拡大教科書」を制作する場合、ボランティアの弱視児へのプライベートサービスが原則だ。
弱視児それぞれの視力に合わせて、文字の大きさを決め、1冊ずつ制作するからだ。
04(平成16)年に拡大教科書の無償給与制度が実施されると、各地の教育委員会からの依頼が急増した。
なかには書店で本を買うように気軽に言ってくるところもある。検定教科書の発行は、文部科学省と教科書会社の責任範囲であり、
われわれボランティアはそれらの果たし得ない部分をフォローするのが本来の活動のあり方だと思う。
小坂憲次文科相は、教科書会社に拡大教科書を積極的に発行するよう呼びかけたと報道された。
これが一遍の通達のままで終わらぬように念じ、ぜひ実現してほしいと切願する。
夏休み返上で制作した2学期用の拡大教科書は、8月末日各学校あてに納本した。
われわれの夏休みはこれからである。